顧客先企業の存続と発展に向け、FFS理論を活用した戦略的人事コンサルティングを行うティ・エム・ジー

平成24年度診療報酬改定は平成14年度から続いたマイナス改定が前回に引き続きプラスに転じたため、病医院の収益も少しは上がり、経営が楽になるのではという期待もあったようですが、いざ蓋をあけてみると、プラス改定の恩恵を受ける医療機関と受けない所との差が大きくなっています。特に診療所においては、基本診療科以外はほとんどがプラス改定となっていません。

しかし、請求された電子レセプトを検証してみますと過少請求が多く見られるのも事実です。従って、医療機関の収益をどのように改善するかの課題に対し重要な視点は、自院の診療構造を正しく認識する事が不可欠な事となります。

次に電子レセプト請求は既に紙ベースでは９割を超え急速に普及しているため、今後審査が厳しくなる事が予測されます。従ってレセプトの病名と医薬品及び病名と検査の整合性を保つ事が重要です。更にカルテの指導管理の記載不備は「自主返還」につながるため、日常の診療において洩れなく、無駄なく算定すると共に審査や指導に対する対策を講じておかねばなりません。しかし、実際には忙しい外来診療の中で完璧な対策ができないのも事実です。New CACSでは医師は従来通りの診療の中で負担を増やすことなく、これらを解決できるシステムを開発しましたのでご紹介します。